公益法人がソフトウェアを購入した時の仕訳

質問

ソフトウェアを購入した場合の仕訳を教えてください。

回答

ソフトウェアは、市場販売目的と法人が利用する目的の２通りが考えられます。後者（法人で利用する場合）のソフトウェアは具体的に２パターンが考えられます。

①ソフトウェアを用いて外部へ業務処理等のサービスを提供する場合

②法人内でソフトウェアを利用する場合

法人でソフトウェアを利用する場合には、将来の収益獲得または費用の削減が確実と認められる場合には資産計上します。将来の収益獲得または費用の削減が確実と認められない場合（不明の場合も含む）には、費用処理することになります。なお、パソコンにあらかじめインストールされているWindowsなどのOSソフトはパソコンと一体であると考えます。

法人内で利用するためのソフトウェアを購入した場合には、次のように仕訳を行います。

仕訳例

【例】法人内で利用する目的で会計ソフト600,000円を購入しました。この会計ソフトを利用することで業務効率化が可能になり、将来の費用の削減が確実であると認められます。